10人中8人がスマートフォンを使っている日本では、2018年のたった一年間で国民人口の4分の1に相当する3180万台のスマートフォンが出荷されました。

この話だけ聞くと日本のスマートフォン市場がとても大きく思えます。

しかし、同じ2018年の世界全体のスマホ出荷台数が14億5600万台もあったことを知っている日本人は多くありません。

世界から見ると日本のスマートフォン市場は、たったの2.2%の小さな市場に過ぎません。

日本人のなかには、中国製や韓国製のスマートフォンは使いたくないと言う人がいますが中国や韓国の大手スマートフォンメーカー側から見ると日本市場はどうでも良いのかもしれません。

スマートフォンの市場調査で有名なIDC、MM総研、Canalys、Counterpoint、Statistaの情報をもとに世界のスマートフォン出荷数量とメーカーシェアを分析してみました。

 

世界スマートフォン市場

情報ソース:IDC、MM総研、Counterpoint、Canalys、Statista


各市場調査企業の報告によると2018年の全世界スマートフォン出荷台数は、前年度比▲3%減の14.56億台になった模様です。

地域別にみると最大市場である中国の下落がもっとも大きく2017年の4.59億台から▲14%減の3.96億台になりました。ちなみに中国は、2年連続の減少になります。

日本やEMEA(ヨーロッパ、中東及びアフリカ)は、世界平均とほぼ同じ▲2%減です。

世界市場が低迷する中、インドだけが好調であり前年度比約10%増の1億4520万台になりました。

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地域別メーカーシェア

情報ソース:IDC、MM総研、Counterpoint、Canalys、Statista

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1.世界市場

世界全体では、韓国Samsungの出荷台数が3億台を超え、シェア20.3%を獲得しトップになりました。

ちなみにSamsung一社で日本市場の10倍近い台数を出荷している事になります。

また、米国から制裁を受けている中国Huaweiが2位であることも興味深いことです。

米国や日本のでトップシェアの米国Apple(iPhone)は、世界市場で見るとSamsungやHuaweiの2大メーカーに及びませんでした。

韓国Samsungと中国メーカー3社(Huawei/Xiaomi/Oppo)で世界出荷台数の50%を占めており、ブランド名よりコストパフォーマンスが優先される傾向です。

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2.日本市場

米国Apple(iPhone)が引き続きトップシェアを維持しました。しかし、Appleの市場シェアは年々低下しており2016年に54.1%から34.6%に落ちました。

興味深いのは、シャープ・ソニー・京セラがトップ5にランクインしている事です。これは日本だけの現象であり、市場がガラパゴス化していると言えます。

ちなみにSIMフリーのスマートフォンに限定して見るとトップシェアは中国Huawei(31.5%)、2位が台湾Asusという結果であり今後の動向が気になります。

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3.中国市場

中国メーカーは戦国時代です。トップを行くHuaweiは、前年度比7%増で大きくシェアを伸ばしましたが2位のVivoや3位のOppoも人気があります。中国メーカー以外としては5位にAppleが入りました。Appleの市場シェアは、昨年と同じ9%でしたが出荷数量でみると▲13%の大幅減になりました。

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4.EMEA(ヨーロッパ、中東及びアフリカ)市場

1位が韓国Samsung、2位が中国Huawei、3位が米国Appleです。ブランドより実用性が高いスマートフォンが売れています。

注目すべきは4位につけているTranssionという中国メーカーです。Transsionは、日本ではほとんど耳にしませんが丈夫で安いことからアフリカ地域で大人気です。

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5.米国(アメリカ)市場

やはり自国のAppleがトップです。米国市場で面白いのは韓国メーカーのSamsungとLGがそれぞれ2位と3位を占めていることです。

安全保障上の脅威として締め出された中国のHuaweiやZTEの代わりに米国Motorolaがシェアを増やしていることも注目すべきところです。

自動車業界では有名な日系メーカーですが、スマートフォン市場では存在感がありません。

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6.インド市場

世界のスマートフォン市場が低迷する中、インド市場だけは需要が増加しています。

市場研究会社Counetpotの最新のデータによると、2018年インド全体のスマートフォンの出荷量は約1.452億台で前年比10%増加しました。

ローカルメーカーであるMicromaxがシェア4位にランクインしており今後の動向が気になります。

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新興スマホメーカー情報

Huawei(ファーウエイ・華為技術)

1987年に小型の電話交換機や火災報知器などの製造のため設立された中国メーカー。スマートフォンの出荷台数では世界第2位(トップはSamsung)。本社は深セン。CEOの任正非(Rén Zhèngfēi)は人民解放軍の出身であり2018年フォーブス誌の中国富豪リスト83位。2018年12月1日カナダで逮捕されたCFO孟晩舟(Mèng Wǎnzhōu)は任正非の娘。※離婚した妻の姓である孟を名乗っている。

Xiaomi(シャオミ・小米科技)

2010年に設立した中国のスマートフォンメーカー。本社は北京市海淀区。アップルのiPhoneと同等仕様の製品を安く製造し中国版iPhoneとして大人気となった。CEOの雷軍(Léi Jūn)はアップルのスティーブ・ジョブスの経営手法を参考にしており中国のジョブスとも言われる。

Oppo(オッポ・欧珀)

2003年に設立。語学学習機、教育用機器、電子辞書の大手メーカー歩歩高のAV部門が立ち上げたスマートフォンメーカー。本社は広東省東莞市。世界のスマートフォン市場では有名である。2018年1月に日本市場にAndroidスマートフォン「R11s」を投入した。

Vivo(ビボ・维沃)

2009年に設立。OPPOと同様に歩歩高電子の通信機器部門が立ち上げたスマートフォンメーカー。本社は広東省東莞市。中国市場ではHuawei, Samsungに次ぐ3位の出荷台数がある。

Transsion(トランション)

2013年に設立した中国のスマートフォンメーカー。本社は中国深セン。中国語で伝音と呼ばれてお、頑丈なデザインと割安な価格で、アフリカ地域でダントツの人気がある。1億9000万人というアフリカ最大の人口を有するナイジェリアでは、シェア38.71%もあり、SamsungやNokiaを大きく引き離してトップである。

TCL(ティシーエル)

1982年設立の中国の総合家電メーカー。本社は広東省恵州。カラーテレビ事業で成功し有名になった。2014年には、三洋電機のメキシコの液晶テレビ工場を買収。米国で一世を風靡した携帯電話メーカーBlackBerryの製造権の長期ライセンスを持っている。

Micromax(マイクロマックス)

1999年に設立されたインドの電機メーカー。もともとはソフトウエア会社であったがスマートフォン市場に参入しインド系スマートフォンメーカーのトップ企業となった。

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